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自然エネルギー、省エネ、エコカーなど、今後10年間で15兆円を投入し、500万人の雇用を生み出すと提唱しているオバマ大統領の政策。環境関連のこれらの仕事をグリーンジョブと呼ぶ。並んで、戦前の大恐慌時代のニューディール政策にちなみ、「グリーン・ニューディール（緑の内需）」とも呼ばれている。

日本で言えば「低炭素社会」実現に向けた雇用であり、この「環境関連事業」が世界中で新たな雇用を生み出そうとしている。化石燃料の高騰と大不景気。各企業は次の事業展開を模索している。そこに政府がどう入っていけるか。オバマ新政権の手腕の見せ所だ。

便利を求め、工場と煙と残業と、掘るだけ掘って成長した社会の代償で、地球があえいでいる。その地球のために、ひいては未来の社会のために、「グリーンジョブ」は必要不可欠で、そこに利潤を求めるのは自然な流れ。景気の悪い今だから、そういう「環境」を後回しにし、目先のことだけをやるのではなく、今後のための雇用を、と言う考え方は素晴らしい。経営思想家のP.ドラッカーは言う、「良い時はさらに良くなると思い、悪い時はさらに悪くなると思いがち。だが、いずれも必ず終わる」。

シフトすべきこれからの社会へ。水素エンジンも太陽光も低酸素社会も、終わることのない持続可能な社会を形成するには、はやりこれは必要不可欠であると思う。