買い物難民、という言葉が鮮烈だった。今の時代を映しているな、とも思った。

2010年5月16日付朝日新聞の朝刊。ルポにっぽんなる特集で、山間部などの集落に住む高齢者の「買い物」事情を知らせている。よく地方に住んでいた人が「うちの実家なんて、コンビニに行くのにも車で30分かかる」なんてことを聞いて、「それ、全然、コンビニエンスじゃないよね」と話していたが、自体はもっと深刻。車で数十分いかないと「日常の買い物」をするスーパーがない。だから買いだめできるのはまだいい方で、高齢者になると車の運転も難しい。

例えば、移動販売車で過疎地域などをまわる例も挙げられていたが、採算から言うとボランティアに近いらしい。今の時代、パソコンがあればネットでなんでも買えるというお気楽な考え方は、非パソコン世代には厳しい。そこで、タッチパネル式の端末を地域に置き、そこからネット注文・宅配をする動きや、地域の共同出資で食料品などをあつかう店を開いた例などが挙げられている。が、どれも、はやり「儲け」を考えると厳しいらしい。

そんな「買い物難民」を救おう。自治体などが数々の「動き」を見せているらしい。内閣府の高齢者意識調査で、この買い物難民の当たる人は600万人にのぼる（朝日新聞より）。そこに新たなサービスを提供できるか。一つの塊として市場を見越せば、何か策はあるのかも知れない。

便利になっていく社会の「便利」を、その一歩先にある「利潤」を。まだまだ生み出せる余地はあるし、何より、日常の買い物すら「困難」な人への「サービス」は待ち望まれる。